注文住宅の費用はいくらかかる？相場を知るのに役立つ内訳についてくわしく解説してみた

自分のイメージに沿ったマイホームをもつ際に注文住宅に興味をもっている方はいませんか。

注文住宅を購入するにあたってどういった間取りにするか、設備をどうするかなどさまざまな事を検討する必要があります。

そのなかで欠かせないのが費用です。ここでは注文住宅の費用の内訳やコストを安くするためのコツについて解説をしていきます。

ぜひとも参考にしてみてください。

注文住宅における主要な費用内訳

注文住宅の費用について、主に5種類に分類が可能です。

まずは1つ目、本体工事費用です。

これは簡単に言うと住宅を建築するための費用です。
事例によって若干変わってくるかもしれませんが、おおよそ総費用の75～80%を占めるとイメージしておきましょう。

建物に関する料金がこのなかに基本含まれています。

外装や内装、電気・水道などのインフラ工事、仮設や基礎工事などが含まれていきます。さらにさまざまな設備を導入する世帯も多いでしょう。

これらの住宅機器設備に関する費用も本体工事費用のなかにカウントされます。

一方駐車場や庭の造成・門・塀などはカウントされませんので注意しましょう。

ハウスメーカーの宣伝や広告を目にしたことはありませんか。そのなかで「○○万円の家」「○○万円で建てられる家」といったコピーをみたことがあるでと思います。

これはこの本体工事費用のみであることが多いのです。そのため実際にお願いした場合、プラスアルファの金額が請求されると考えておきましょう。

2つ目は付帯工事費用です。

これは建物以外に発生する工事に関する費用になります。おおよそこちらが総費用の15～20%を占めると考えておいてください。

さきほど紹介した庭の造成や駐車場、門などを作るための価格です。そのほかにも水道管やガス管を新設する際の引き込み工事や、カーテン・エアコンの取りつけ工事を含んだ費用もこのなかに含まれます。

さらに既存住宅を壊して新築する際にはこの解体工事費用も付帯工事の一種です。

こちらの費用ですが条件によっては大きく変わる可能性があります。

また、住宅が建つ基礎部分に地盤調査が入ります。

軟弱地盤でそのまま住宅を建築するのが危険と判断されれば、地盤改良工事を前もって行わないといけません。そうするとさらに費用にかさみます。

本体と付帯工事の範囲については、工務店やハウスメーカーによって線引きが微妙に異なる可能性があります。

どれがどちらに含まれているのかについての問題はあらかじめ見積もりの段階で質問して確認しておきましょう。また付帯工事と別途工事を分類して、見積書を作成している業者もあるかもしれません。

地盤調査や給排水工事・ガス工事は付帯工事費、外交・造園に関する費用や内装設備の設置費は別途工事費と、わけている場合も考えられます。

このあたりも契約前に確認をとっておくと安心です。見積書の作成はほとんどの業者で無料です。

3つ目の内訳が諸費用となります。

諸費用は何かというと建物以外にかかるその他のコストのことです。

総費用の5～7%程度を占めると考えておきましょう。正式に建設を依頼するとなると、契約書の作成が必要です。この時手数料や契約書に貼りつける印紙代が発生します。

さらにマイホーム購入するにあたって、住宅ローンを組む方も多いでしょう。

ローンを組む際にも手数料など別途で費用がかかります。また新居で使用する家電や家具の購入費、引っ越し費用などもこのなかに含まれます。

引越しの費用なども決して少額ではありませんので注意しましょう。

諸費用については現金でその場でお支払いというケースが多いのです。

ではどのくらいお金がかかるかはケースバイケースです。そのため想定外の出費も想定して少し余裕をみておくとよいでしょう。できれば総費用の10%程度の現金を今の段階で手元に残しておくとどのような事態にも柔軟に対応できます。

4つ目に想定しておかないといけないのは税金についてです。

土地については発生しませんが建物の価格には消費税が発生します。例えば不動産売買契約書には収入印紙を貼りつけます。こちらの印紙税も負担しなければなりません。

さらに登記手続きの際に登録免許税も発生します。

不動産込みで購入する場合、不動産取得税も負担する必要があります。

すでに保有している不動産に新築住宅を建設するのであれば、固定資産税もしくは都市計画税がかかるのです。このように建物に関する費用でもさまざまな内訳が発生するので、しっかり確認の上で依頼をしましょう。

5つ目は土地です。

土地を購入する場合の内訳

なかには、土地を購入するところから家づくりが始まる人もいるでしょう。

この場合土地代も考えておかないといけません。土地そのものの代金だけでなく、諸費用がかかりますのでその内訳について理解しておきましょう。

まず1つ目は土地の代金です。
土地に関する料金のなかでも大部分を占めるものと考えておいてください。
地域や広さによって価格は変わっていきます。しかしどのような物件でも高額な買い物になる公算が大です。
自分の予算と十分吟味して、どこの土地を買うか決めましょう。
土地代の支払いについては、契約を交わす際に手付金として1割程度のお金を支払います。
そして残りの料金については、引き渡しの直前に支払うという流れが一般的です。

場合によっては、契約を破棄するケースも出てくるかもしれません。
この際どちらの都合でキャンセルになったかで手付金の扱いは変わっていきます。
もし売主発信の契約破棄であれば手付金が戻ってきます。
一方買主の都合で解約する場合には手付金は返還されないので注意しましょう。

ただしこの購入の流れは一般的な事例について紹介しています。
個々のケースでは流れが微妙に変わってくる可能性も十分考えられます。
後々トラブルに発展しないためにも十分意思疎通をしておきましょう。

2つ目の費用として仲介手数料があります。
もし不動産会社にお願いして物件を紹介してもらったのであればかかる費用です。
知り合いなど仲介業者を介さず直接売買した場合には、こちらの費用はかかりません。
仲介手数料は決まりがあります。現在の決まりでは土地代金400万円超に対して3%＋6万円に消費税が上限です。
その上限を満たしているか、支払い前に確認しておきましょう。

3つ目の費用は登記に関するコストです。
不動産を売買した際には所有者を明確にするために登記手続きを行わないといけません。
登記の手続きには所有権保存登記や所有権移転登記など、さまざまな種類があります。
どの手続きをするかで税率なども変わってくるので注意しましょう。また登記手続きは素人が行うのは困難です。
そのため一般的には司法書士などの専門家が代行します。
この場合司法書士への報酬も発生しますので、しっかりと頭に入れておきましょう。

4つ目に発生する費用として印紙税があります。
土地の売買をするにあたって不動産売買契約書を作成・締結します。
こちらに貼りつける収入印紙代のことです。
いくらかかるかは土地価格によって決まります。値段が高ければ高いほど、より高い印紙税を負担しなければなりません。
しかし一般的な住宅を建てるための土地であれば、1～6万円程度が相場と考えておきましょう。
詳細はあらかじめ担当者に聞いておくと安心です。

注文住宅で無視できない諸経費の内訳もチェック

注文住宅を建築するとなると土地代や工事費用に目が行ってしまうでしょう。

しかしそれ以外にも諸経費の発生する可能性があります。しかも意外と全体の無視できないウエイトを占めるので、どういった費用がかかるのか理解しておくべきです。

外構

まずは外構工事です。

さきほどみた付帯費用のなかに含まれる場合も少なくありません。
しかし住宅本体の施工業者とは別に、エクステリアの専門業者に発注しなければならないケースも珍しくないのです。
とくにこの部分はデザインなどにこだわると結構な費用がかかってしまうかもしれません。
しっかりとした見積もりを取って、どのくらいのコストが発生するか前もってシミュレーションしたものがあった方がよいでしょう。

地鎮祭等

建築工事に取りかかる前にさまざまな儀式を行うのが一般的です。

神主さんなどを呼んで儀式を行っている光景を目にしたことのある方も多いかもしれません。

まず工事前に地鎮祭といって安全に工事をし、その家が繁栄することを祈願するイベントが開催されます。また基礎工事が完了し、本格的な木工事が始まる際には上棟式という儀式が行われるかもしれません。こちらは棟梁が仕切ります。

地鎮祭では神主さんに謝礼として3万円、1万円程度のお供えものを準備します。

上棟式は職人さんに祝儀や昼食を用意して、感謝の気持ちを伝えるものです。

棟梁には1～2万円、職人さんには5,000円程度を祝儀として渡すのが相場といわれています。

着工後の差し入れ

必要な儀式が終われば工事着工という流れです。

この工事中できるだけ現場見学するのがおすすめです。自分の家の完成する過程を目の当たりにするのはなかなかできる経験ではありません。

また現場のスタッフは設計図などをみて家づくりを進めます。お客さんがどういった住まいを希望しているか、細かなところまで把握していない場合も多いのです。

そこで足しげく現場に通ってどういった住まいを希望しているか職人さんと話しておくことは大事です。完成後のイメージを共有できるでしょう。

このときさすがに手ぶらでいくのはマナーとしてどうかとなるでしょう。

ちょっとした差し入れをもっていくことをおすすめします。お茶菓子や飲みものなどで十分です。

ただし毎回差し入れをもっていく必要もないでしょう。また一部建設業者によっては「お茶出し不要」としているところもあります。もし差し入れを検討しているのであれば、やっても差し支えないか担当者に相談してみると安心です。

建設工事をするとなるとどうしても騒音などで近隣住民に迷惑をかけるでしょう。

そこで早めに近隣を回って、挨拶するのがポイントです。

このとき菓子折りなどちょっとしたお土産をもっていく必要があります。おおよそ1,000円程度のものを用意しておきましょう。

今後できあがった住宅で暮らすので、お隣さんとも長いお付き合いになるでしょう。今後良好な関係を構築するためにも、最初の挨拶が大事と考えておくべきです。

予算内で注文住宅を作るために押さえておきたいポイント

注文住宅は自分の理想の住まいを実現できるのが魅力です。

しかし一から十までこだわってしまうとお金もかさみます。気がついたら予算オーバーになってしまうので予算の枠内でどうやりくりするかが上手にマイホームを建設するためのポイントです。

土地代

まずは土地代です。あまりこちらにお金をかけすぎると建設費用が足りなくなって、思いどおりの家づくりができなくなります。もし全体に占める土地の割合があまりに大きくなりそうであれば、物件の見なおしをすべきです。たとえば敷地面積を抑える、立地条件を見なおすだけでも土地費用を安くできます。土地代と住宅の費用のバランスを考えてどうするか検討しましょう。

坪数を見直す

坪数を少なくすれば建物に関するコストを圧縮できるので検討してみましょう。

あれもこれも要望を盛り込んでしまうと、どうしても坪数が多くなって費用もかさんでしまいます。

そこで重要なのは要望に優先順位をつけることです。

そして「どうしても譲れない部分」と「妥協できる部分」を、家族間でしっかり話し合っておきましょう。

妥協できる部分を削減すれば建設費用を安くできるかもしれません。坪数がなかなか減らない、でもこれ以上要望を削れないというのであれば間取りで工夫しましょう。

部屋数を減らしたり、建物を四角などシンプルなデザインにしたりすれば、建材を少なくでき費用をカットできるかもしれないからです。

家族でしっかり話し合う

家族で話し合うことは大事です。

主人や夫婦だけなど誰かの私的な意見だけしか反映されないと、ほかの家族が不満に感じるからです。子供がいれば、子供たちの意見も聞いておきましょう。

無理な希望が出るかもしれませんが、子供たちもそこで生活します。完成して後悔しないように、家族全員の意見を聞いてまとめましょう。

キッチンやお風呂場、洗面所などに住宅設備を導入したいと考える人もいるでしょう。

ハイグレードにすれば利便性や住環境が高まるかもしれません。しかし予算オーバーになってしまう恐れが出てきます。

そこで別に必要ない、こだわらない設備についてはグレードを落として予算調整するのもおすすめの方法です。また同様に外壁や内装の素材のグレードを落とすことで費用を抑えられます。

外構を見直す

外構工事を見なおすことで総費用を圧縮する方法もあります。

こちらは付帯工事や別途工事の費用のなかでも大きなウエイトを占める部分といわれているからです。どこか削減できるところはないか検討してみましょう。自分たちではどこをどうすればよいかわからないというのであれば、施工業者の担当者に相談してみるのも一考です。

もし住宅ローンを組んで注文住宅を建設する場合、ローンのコストも考えておかないといけません。

ローンを組んだら、いずれ返済を進めていく必要があります。元本の返済と利息の支払いがあります。

住宅ローンを選ぶにあたって、できるだけ低金利のものを選択するのが基本です。

金融機関の住宅ローンを比較すると、0.数パーセントの違いは大したことないと思う人もいるかもしれません。

しかし借入額が大きいので、0.1パーセントの利率の違いで、返済総額が数十万円変わってくることもよくあることです。住宅ローンのなかには給与振込用や公共料金の引き落とし用口座をもっていると、店頭金利よりも優遇されるものもあります。

このような優遇措置がないかどうか、普段利用している銀行の住宅ローンをチェックしてみるとよいでしょう。

金利について押さえておかないといけないポイントとして変動金利と固定金利があります。

一見すると変動金利の利率の方が低いのです。しかし変動金利は定期的に、その際の景気状況で利率が見なおされます。

一方固定金利は今後の景気変動でも利率が見なおされることはありません。また期間選択型といって、一定期間固定金利にして満了になったらそこでまた固定金利と変動金利の、いずれかを任意で選択できるものもあります。

参考までに2021年1月時点における国土交通省の調査によると、住宅ローンを組んでいる人のうち60.5%が変動金利を選択しているといいます。

超低金利の状態がしばらく続いていることが影響しているのでしょう。今後の景気動向を視野に入れてどちらの金利にすべきか良い方を検討しましょう。

住宅の特色によっては税金の優遇を受けられる可能性があります。

たとえば認定長期優良住宅制度です。こちらは長期間その住宅で暮らしていけるだけの性能をもった建物であると認定されれば、各種優遇措置の受けられる制度のことです。

長期優良住宅に認定されれば、たとえば保存登記の登録免許税が0.15%から0.1%に、移転登記で0.3%から0.2%に減税されます。また不動産取得税も通常は控除額が1,200万円までなのが1,300万円までに引き上げられるのです。

▼長期優良住宅の減税についてはこちら
https://taikai-kensetsu.co.jp/column/post-2458

まとめ

注文住宅を建設する際には建物や土地の代金だけでなく、さまざまな費用が発生することも想定しておく必要があります。

想定外の金額にならないようにするためにも十分施工業者と打ち合わせをしておくことが大事です。

自分の要望を伝えながら削れるところは削るといったコミュニケーションをとりましょう。

また見積もりを取って、その内訳についてもしっかり確認したうえで正式契約を交わしましょう。

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